今はバブル相場か?判定方法

こんにちはー!

今日はお話したい内容は、リベ大で昨日アップされた動画”「相場の現状」と「これからを乗り切る投資術」を解説”についてお話ししたいと思います。動画では一般的にバブルを示唆する3つの指標をピックアップしています。

バブル相場か否かの判定って、皆さん非常に気になるところだと思います。相場に入るにも相場から出るにも、個人投資家がタイミングを計るのって至難の技ですが、長期的に見て少しでも利益が乗る・損をしないような判断を下せるようにしたいですよね。

去年コロナショック後の株価のV字回復テスラの爆上げ日経平均も30年ぶりに3万円台に乗ったを見て、「今バブルで、近々大きな調整(株価下落)が入るのでは?!」とよくニュースでも取り上げられています。

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*お馴染みのVT(全世界インデックス)、コロナショック前から見ても約1年で17%上昇。下記リーマンショック時と比較すると違いが一目瞭然!

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ではここから、一般的にバブルの兆候を示唆すると言われる具体的な指標について3つ見ていきましょう。

バフェット指数が高い

バフェット指数は、その名の通り有名投資家のバフェットが用いてるとされ、計算式は「株式市場の時価総額÷GDPx100%」となっています。

こちらの式の意味としては、「国の経済力と比べて、どれだけ割高になっているか」で、一般的に100%を超えると株が割高とされていています。

米株のバフェット指数日本株のバフェット指数はそれぞれこちらで毎日更新されています。では、下記の米株のバフェット指数を見ていきましょう。

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2000年140%、2008年100%、今は過去最高の190%台です!これだけ見ると、今すぐにも大暴落しそうな数字ですよね(汗)。

こちらの指数についてブルームバーグでも最近記事が出ています、「バフェット氏お気に入り米国株指標が警鐘-正当化困難な突出ぶり」。

CAPEレシオが高い

CAPEレシオとは、直訳すると「景気循環調整後の株価収益率」のことを言い米国のノーベル賞経済学者ケープ・シラーが生みの親で、シラーPERとも呼ばれています。計算式は「株価÷過去10年間の1株あたり純利益の平均値」となっています。通常個別企業の株価を見るにあたり、よく使われるの非常に重要な指標ががPER =「株価÷1株あたり純利益(EPS)」ですが、違いは当年か過去10年のEPSを見るかです。

非常に難しく聞こえますが、内容としては「企業の収益と比べて株価は割高か?」を示していて、一般的に25倍以上が割高とされています。

また、何故「景気循環調整後」の企業の収益率を参照するかと言うと、業種によっては景気に左右されるため、断面的な企業収益率を見るのではなく、10年均した方が企業の本来の収益率が見えるとの見解の元です。例えば、鉄鋼、自動車、工業、素材等の業界は、景気が悪い局面では消費がかなり抑えられ企業の収益が圧迫されやすく、反対に日用品、食品等の業界は景気が良かろうと悪かろうと、消費は安定的にされるものですよね。

米株のCAPEレシオ日本株CAPEレシオはそれぞれこちらで毎日更新されています。では、下記の表を見ていきましょう。

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1929年31倍、2000年43倍、2008年24倍、現在が35倍と最高高値は更新していないものの、高い標準であることはわかりますよね。

ただし、企業の収益は会計ルールの変更のため左右されることがあったりします。また、他の資産に魅力的な投資対象がない場合も株にお金が流れることもあるので、一概に高いからといって異常だとは言うことができません。

特定銘柄への集中度が高い

ニフティ・フィフティは初めて聞いた用語だったのですが、とても興味深いです!意味合いとしては50銘柄(一部の特定銘柄のみ)で株価が引き上げられ、その他の企業の成長が鈍化している状況をさします。これが怖いのが、インフレや金融政策の変更によりトップ銘柄が値崩れを起こすと、他の企業はすでに低迷しているため、株価平均が一緒に大きく崩れてしまうことです。

2000年22%、2008年は16%、現在は時21%を占めていて、高めの水準であることがわかります。投資家でかの有名なレイ・ダリオの2月に出された記事で現在のマーケットがニフティ・フィフティの動向に似ていると書かれています。

では、次にバブルではないといわれる3つの理由について見ていきましょう。

バブルへの反論①:PERは異常でない

先ほど、CAPEレシオの時にお話をしたPER株価÷1株あたり純利益(EPS)」ですが、こちらはここ1年間の株価収益率を指す値です。

先ほどのCAPEレシオは過去10年の利益率を平均した場合35倍となっていましたが、通常のPERを見ると現在ダウ平均で21倍、S&P500で27倍、ナスダック100で27倍となっています(WSJより)。

これは、高い数字ではあるのですが、異常に高い数字とまでは言えず、コロナショック後現在ワクチン接種が進んでいて、溜まっていた消費需要が一気に開花することを予知して、向こう2、3年先の利益を先取りした価格になっていると言えます。

バブルへの反論②:政府がコントロールできている

現在は、徹底的に政府が経済をサポートする姿勢が見えています。実際、アメリカでも去年3月に2.2兆ドルの支援策を出したのち、今年に入ってからも1.9兆ドルの支援策を打ち出しました。ワクチン接種も5月までに全てのアメリカ人が受けられる体制が整っているにも関わらず、気を緩めず引き続き景気対策に全力を注いでいるのがわかります。

気を緩めない理由としては、2013年にテーパータントラムという事象が発生した経験から来ています。これは、リーマンショック後、ある程度経済が上向いて来たため、経済対策を弱める方向性を示唆したところ、マーケットがパニックに陥り国債の利率が高騰してしまったのです。(国債の利率が急激に上がると、通常株価は下がる相関関係になっています。)

なので、今回引き続き政府が経済を支援することにより、実体経済もこれにより成長することにで、PERも数年の間に平準化すると期待できます。

バブルへの反論③コロナで経済が加速した

皆さんも実感していることがあると思うのですが、コロナにより大変な状況にはなった反面で今まですでにあった社会トレンドを一気に取り入れるきっかけになったことも事実だと思います。例えば消費者目線で、eコマース(アマゾンなどのオンラインでの買い物)も今まで以上に使ったでしょうし、ネット会議・電話(ズーム、ライン等)も今まで以上に使用したでしょう。なので、ネットを通じてで物事を解決するような企業は、昨年予想以上の伸びを経験しています。

逆に、コロナ下では消費できなく我慢しているものもたくさんあると思います。代表としては外食や旅行ですよね。これは、ワクチンによりコロナが終息に向かうことで、需要が爆発する可能性がある業界もたくさんあるということです。

まとめ

・バブルだ!と思っている方は、バフェット指数(株とGDP比)が190%台、CAPEレシオ(企業の過去10年収益率)35倍、ニフティ・フィフティ(特定銘柄集中)21%の指標を見た時に加熱していることを心配しています

・バブルでない!と思っている方は、PER(企業の直近収益率)は向こう2、3年の収益性を先取りしていて、政府の経済対策は徹底していて、デジタル化や需要を我慢して来たため、ここ数年は実態経済が上向くことを期待しています

・未来はわかりませんが、事実指標がどの傾向を示唆していて、経済がどのように動いているかを理解することは重要ですよね

今日は少し長めの記事になってしまいましたが、非常に重要な内容なので是非リベ大のビデオも見て見たり、読み返して見たりしてください。では、また来週、素敵な日曜を!

補足

・リベ大の数字は基本的にこちらから来ています。今回の記事では、一つのデータソースに偏らないよう、他のサイトの数字も使っているので、リベ大の数字とは異なるところもあります。データの集計日付が違うのと、色々な計算前提があるため若干ずれたりする場合があります。自分で勉強するときは、なるべく複数のデータを見ていくようにしてます!

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